日本人のギャンブル好きは世界的に有名です。競馬や競輪、競艇だけでなく、パチンコという生活に根付いたギャンブルもあります。
現在ではオンラインカジノの利用は違法になりました。では以前違法だったギャンブルが合法になったケースはあるのでしょうか？またIRで大阪にカジノ施設ができますが、それにより、日本のギャンブルはどう変わっていくのでしょうか？
過去のギャンブル
時代によって変遷していたギャンブルの種類や禁止の状況。時代別にざっとみていきます。
江戸時代以前
ギャンブルは6世紀頃に中国から輸入されたものです。まずはサイコロゲームから始まり、お金をかけるのではなく、動物や物品で行われていました。
その後すごろくは禁止されたりしましたが、他の賭博も庶民の間で流行していきました。
メンコ、紐引き、サイコロ（出目を当てる丁半）の博打が特に人気を博したと言われています。
江戸時代
1787年寛政の改革で賭博用かるたの製造販売が禁止されましたが、代わりにポルトガルから輸入された「花札」が流行し、やはり禁止されるまでは人気を博しました。
江戸時代には他にも「闘鶏」や「富くじ」も登場しましたが、禁止されていきます。
戦前
明治になるとトランプが日本に伝わってきました。その人気は非常に高く、禁止しずらかったこともあり、トランプについては遊戯用使用のみが政府から許可されました。花札も同じ時期に解禁されました。
戦後
戦後にやっと公営ギャンブルが導入されました。これは政府がみずから胴元になる仕組みです。当時の公営ギャンブルは以下です。
- 競馬
- 競艇
- 競輪
- オートレース
- 宝くじ
パチンコ
パチンコも戦後登場しました。公営ギャンブルではないものの、現在まで政府に黙認されてきています。
現在のギャンブル
公営ギャンブルの種類には「スポーツくじ」が加わりました。
公営ギャンブルの人気
パチンコは絶大な人気を誇り、経済効果も高いことで知られています。しかし公営ギャンブルではありませんので統計には含まれていません。
以下が人気ランキングです。
- 競馬
- 競艇
- 競輪
- 宝くじ
- スポーツくじ
- オートレース
オンラインカジノ・ブックメーカー
オンラインカジノやブックメーカーの利用は2025年9月の法令導入により、利用が違法になりました。
カジノゲームやスポーツベットを提供しているこれらのギャンブルサイトはネット検索やSNSでの紹介、ベットバカのサイトなどの比較サイトでの紹介を通じて集客に取り組んでいますが、違法になって以降も多くの利用者が利用し続けているのが現状です。
いつでもどこでも気軽にスマホからアクセスでき、ビットコインなどの仮想通貨に幅広く対応したオンラインカジノは根強い人気があります。
大阪IR
建設が開始されたため、大阪での日本初カジノ施設開業に対する期待が大きく高まっています。
大阪カジノは現在大阪・夢洲に建設中です。開業は2030年秋を予定しており、カジノを含む統合型リゾートになります。内容は国際会議場、展示場、ホテル、レストラン、高級ブランド店舗、娯楽施設などになります。
IRとは
IRは「統合型リゾート」を指し、カジノのみならず世界最大級の国際会議場、約2500室を誇る高級ホテル3軒、3500席の劇場、高級ブランドが並ぶ商業施設などを集結させた大型リゾートになります。
大阪IRの特徴は以下です。
カジノではなく「MICE（マイス）」
MICEは、Meeting（会議・研修）、Incentive Travel（報奨・招待旅行）、Convention（国際会議）、Exhibition/Event（展示会・イベント）という意味。
MICEに仕事で訪れる人は観光客に比べて滞在期間が長めです。さらに一人当たりの消費額が高い、経費で訪問、観光客に比べ景気変動の影響を受けにくいなどの利点があります。また国際会議や展示会は平日開催のことが多いため、稼働率は年間を通じて平準化できます。
多様なエンターテイメント機能
ニューヨークのブロードウェイに対抗できるような世界最高峰のショーを長期公演できる約3,500席の劇場があります。ホテルも幅広い客層に対応したホテルが3軒建設されます。
ビジネスや富裕層以外にもレジャーや家族連れなど、幅広い種類の目的をもった来訪者にアピール可能です。
IRカジノ法と規制
大阪カジノは合法です。IR整備法に基づいており、国の管理下に置かれます。事業者はカジノ管理委員会から監督されます。
合法化への道
IR推進法（2016年12月）
特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律が成立。
日本にIRを作る方針を国として決定しました。これにより政府は具体的な法律を作る義務を負いました。
IR整備法（2018年7月）
特定複合観光施設区域整備法が成立。カジノ運営のためのルールブックが完成しました。
主な決定内容
- 依存症対策
- 入場回数制限
- カジノ管理委員会の設置
- カジノ運営はこの法律の範囲でのみ認められる